第10回N-Pネットワーク研究会
2017年3月21日(火) @ ホテル横浜キャメロットジャパン
2017年3月21日(火) @ ホテル横浜キャメロットジャパン
パーキンソン病(以下、PD)は、人口10万人あたり100~150人(1000人あたり1~1.5人)くらい、60歳以上では100人に約1人の有病率と言われており、今後さらなる高齢化の進行と共に増加することが予想される。 James Parkinsonの原典ではPDに認知症は合併しないと記載されているが、近年の医療レベルの向上、平均寿命の向上と並行して、PDにも高率に認知症が合併することが明らかとなり、PD診断後12年で60%に、20年で80%に認知症がみられるとの報告がある。 PDにおいて認知症の合併は予後規定因子となっており、認知症を早期に予測することができれば、将来的にはPDのQOL維持に寄与できる可能性もある。 ここでは認知症を伴うPDの症例を紹介し、実際の臨床上の問題や最近の話題について触れることとする。
認知症の症状は、認知機能障害と行動・心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia: BPSD)に分けることが出来る。アルツハイマー型認知症に関して、認知機能障害に対する治療薬として、コリンエステラーゼ阻害薬のガランタミン、ドネペジル、リバスチグミンや、メマンチンが本邦では用いられている。BPSDの治療について、第一選択は非薬物療法である。次に薬物療法が選択されるが、認知症患者は高齢者が多いため、使用する薬物の種類や量には注意が必要である。非薬物療法には、いわゆる対応も含まれる。この対応については、RCTを行うことは難しく、そのためにこの効果を検証するため、われわれは集合知を正答とする立場をとる“認知症ちえのわnet”というインターネットサイトを構築した。
このサイトは、
①利用者が行った対応(ケア体験)をうまくいったかどうかを含め投稿してもらう
②ケア体験を蓄積し、実践してもらい、うまくいったかどうかを投稿してもらう
③結果を集計し、対応法毎に奏効確率を計算していき、利用者に還元する、という仕組みである。
この“認知症ちえのわnet”を利用することで、介護の地域格差がなくなる事が期待出来、また介護者の孤立を防ぐことも期待出来る。
代表世話人
・内門 大丈
・馬場 康彦
副代表世話人
・井上 祥
・水間 敦士
・小阪 憲司(横浜市立大学 名誉教授)
・繁田 雅弘(首都大学東京 健康福祉学部 作業療法学科 教授)
・瀧澤 俊也(東海大学医学部 内科学系神経内科学 主任教授)
・平安 良雄(横浜市立大学大学院医学研究科精神医学部門 主任教授)
・水間 正澄(昭和大学 名誉教授)
・村山 繁雄(東京都健康長寿医療センター 神経内科 部長)
・武田薬品工業株式会社